学内共同教育研究施設等
産学連携推進機構
大学の優れた研究成果を切れ目なく実用化につなぎ、イノベーション創出や社会への成果還元に資するため、学内外に向けた産学連携の総合支援窓口としてのワンストップサービスにつとめています。
産学連携?共同研究部門と知的財産部門があり、両部門の共同で、研究シーズの発掘?顕在化から産業界等との共同研究?受託研究および研究成果の技術移転まで社会と連携した活動を推進しております。
これらの活動を円滑に進めるため、科学技術相談、技術セミナー開催、研究シーズと地域ニーズとのマッチング活動、知的財産権保護等の産学連携活動をしております。
情報統括センター
387台のネットワークブート型のシンクライアント端末、大規模計算用としての高速演算サーバおよびキャンパスネットワークシステムを運用しています。教職員、大学院生、学部生など誰でも利用ができ、教育、研究等に活用されています。高度化?多様化する情報教育の要求に応えるべく、教育、研究、各種業務ならびに地域への支援を行っています。
バイオサイエンス教育?研究サポートセンター
これまであった医学部附属動物実験施設?医学部附属実験実習機器センター?医学部ＲＩセンターの3つの共同教育研究施設を統合して、大学のみならず地域の研究施設や医療施設、企業の研究者も効率的に利用できる学内共同教育研究施設として平成16年度に設置されました。
ライフサイエンス研究のための最新解析機器の提供、バイオ関連実験サービスの提供、実験動物の適切な管理、放射性同位元素を用いた実験環境の提供などのサービス業務を行っているほか、学内のバイオ関連研究の適正審査、福祉?医療技術の開発?応用研究、新規実験動物の作成?開発研究などの研究活動も同時に展開しています。
放射性同位元素センター
放射性同位元素は、正しく取り扱えば化学的反応メカニズムなどを解明する上で極めて強力なツールとなります。本センターは、放射性同位元素を使用した研究?教育に対する支援および放射線取扱業務に関する安全管理を目的として運営されています。化学実験室、－10℃および4℃低温実験室、放射能測定室、精密機器測定室、中性子照射室、ＲＩ貯蔵室などからなり、より高度な研究環境を提供しています。
環境安全センター
教育研究および診療に伴い生じる有害物質を含んだ廃液等の処理を行い環境保全に資するため、有害廃液等を無機系廃液、有機系廃液および有害固形廃棄物に区分し、分別収集により、これらの適性処理?処分を行っています。多種?多様な性状を有する廃液等は研究機関特有であるため、処理技術の検討?改善を行い適正処理に努めています。また、学内外において環境科学等に係る教育?実習および共同研究を実施しています。
国際資源学教育研究センター
国際社会の持続可能な資源開発と資源確保に資する教育研究拠点創設を目的として2009年に設置された国際資源学教育研究センター（ICREMER）では、資源保有国に対する出張講義?技術指導等の教育支援のほか、資源保有国協定校の大学院生を対象に行う短期研修「ショートステイプログラム」を開催しています。本プログラムを終えて帰国した学生が正規留学生や交換留学生として、再び本学に戻ってくるケースも増えてきており、本学の海外広報としての役割も期待されています。
地方創生センター
平成23年度に設置した「地域創生センター」を発展させ、「地域協働?防災部門」に「地域産業研究部門」を加えた形で、「地方創生センター」を設置しました。地方創生に取り組む地（知）の拠点大学として、地域との協働による地域振興や地域防災等の研究?支援に加えて、地域産業の成長に資する研究を推進し、地域を担う人材育成や地域産業の振興?活性化に貢献することを目的としています。
高齢者医療先端研究センター
秋田県での少子高齢化に対応するため、秋田県の要請を受けて「高齢者医療先端研究センター」が設置されました。高齢者医療等に関する体制の充実を図ることにより、高齢者に多い認知症や地域社会学の知見を踏まえた高齢化社会についての学際的研究と高齢者医療の先端的研究を推進し、地域医療の向上と長寿?健康のための教育研究の発展に寄与することを目的としています。
電動化システム共同研究センター
産学官共同による航空機をはじめとする電動化システムの研究開発を推進させ、企業?大学?学生の起業家精神を喚起する産業人材を育成することで、若者に夢を与え、高度人材が活躍することができる創造的将来産業を創出し、地域の持続的発展と活力ある地域社会の実現に寄与することを目的としています。
自殺予防総合研究センター
金鲨银鲨_森林舞会游戏-下载|官网自殺予防総合研究センターは、金鲨银鲨_森林舞会游戏-下载|官网の自殺予防対策に関する教育研究及び事業推進の実施拠点として、金鲨银鲨_森林舞会游戏-下载|官网3年4月に設置されました。
自治体及び民間団体等と連携し、地域における自殺予防対策事業を推進することにより、地域の自殺予防対策強化に資することを目的としています。
自殺予防対策等に関する各種プログラムの開発、各種開発プログラムを活用した総合的な事業展開、自殺予防対策等に関する各種調査?研究?分析及び支援等にかかる業務を遂行します。
