本センター 水田 敏彦 教授が5月26日の「県民防災の日」を前にメディア取材を受けました。（R6.5.20、5.25）（R6.5.31更新）
5月26日の「県民防災の日」を前に、AKT秋田テレビ「Live Newsあきた」の防災企画の中で、本センター 水田 敏彦 教授がメディア取材を受けました。
この中で水田教授は、「日本海で発生する地震」に関して、「マグニチュード7後半の地震が発生しても全くおかしくない。」と述べ、「日本海中部地震（1983年）と庄内沖地震（1833年）。その間にいわゆる空白域がある。次に起こるのであれば、ここが可能性としては高いのではないか。」と指摘しました。
また「秋田県の陸域で発生する地震」に関しては、「震源の近くでは非常に大きな揺れに見舞われて、例えば震度6強や震度7の地域が出てくる。」と述べました。
そのうえで、「住宅?建物の耐震化の推進」について強調し、「災害の発生を防ぐことはできないが、被害を減らす“減災”はできる。住宅の耐震化を何とかして進めなければいけない。壊れない家はいくらでもできる技術もあるし、建物もそうした技術が確立されているが、社会的背景などによってできていないので、何とかしないといけない。能登半島地震によって、さらに改めてそう思った。」とコメントしました。
また、同じくAKT秋田テレビの「土曜LIVE！あきた」の防災企画でもメディア取材を受け、1939年5月1日に発生した男鹿地震での「家屋の倒壊」や「集落の孤立」などといった被害について解説しました。
そのうえで、「防災は『知って備えること』。行政のハザードマップなどを改めて確認し、住んでいる地域の最大のリスクを知って、防災バッグなどを備えることが大事。」とコメントしました。
